【2025年版】子供の教育費の必要額は？幼稚園から大学までにかかる費用と準備方法について

皆さんは子供の教育費がどのくらいかかるかご存知ですか？
子供の教育費は人生における３大出費とも言われておりますので、これからの人生を設計する上で教育費がどのくらいかかるかの把握し、前もって資金準備をしておくことが重要です。

coo

こんにちは、9月に第一子が誕生予定のcoo（@coo_haitokin）です。
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この記事では、教育費がいくら必要になるか、教育費を準備するための方法について解説していきます。

この記事で分かること

幼稚園〜大学卒業までにかかる費用
教育費を準備するための制度・方法

子育てをしていく中で、教育費は大きな問題の一つです。
子供のために良い教育を受けさせたいものの、どのくらいの費用がかかるか分からず不安。。というような状況の方も多いのではないでしょうか。我が家でも9月に子供が生まれる予定で、これからどのくらいのお金を準備すれば良いのか不安なことも多いです。

教育にかかる費用を把握し、前もって準備することで、子供に良い教育を受けさせられる可能性も高くなりますし、お金に対する不安も和らぐと思います。今回の記事で上記の内容について解説しますので、皆様のお役に立てればと嬉しいです。

それでは、実際にどのくらいの教育費が必要になるか解説していきます。

幼稚園から大学卒業までにかかる費用
教育費を準備するための方法について
まとめ

幼稚園から大学卒業までにかかる費用

文部科学省から発表されている幼稚園入学〜高校卒業までにかかる教育費は以下のとおりです。
約2万人の方の回答結果の平均ですので、ある程度実態に近いのではないかと思います。

幼稚園〜高校までにかかる教育費は公立・私立のどちらに通うかで大きく異なります。幼稚園や保育園については地域や保護者の所得でも変わってきますので、あくまで参考程度の数字ですが、教育費の目安を知ることはできると思います。

	全て公立の場合	全て私立の場合
幼稚園（３年間）	55.4万円	104.2万円
小学校（６年間）	201.8万円	1096.9万円
中学校（３年間）	162.7万円	468.1万円
高校（３年間）	179.3万円	309.1万円
合計	599.2万円	1978.3万円

_{^{出典：文部科学省「令和５年度子供の学習費調査の結果について」}}

以下が大学に進学した際の教育費の目安となります。
大学にかかる教育費についても、国立・私立のどちらに進学するかで異なります。加えて、自宅から通うか下宿するかでも大きな差が生じるようです。

	国公立大学	私立大学（理系）	私立大学（文系）
自宅から通学（４年間）	478.9万円	805.4万円	670.4万円
下宿（４年間）	812.6万円	1110.6万円	975.7万円

^{_{出典：公益財団法人　生命保険文化センター-「大学生にかかる費用はどれくらい？」}}

幼稚園入学から大学卒業までで、教育費が最も低額な場合と、最も高額な場合は以下のようになり、差は約2,000万円となります。

最も低額な場合：幼稚園〜高校は公立、大学は国立で自宅から通学　→　1078.1万円
最も高額な場合：幼稚園〜高校は私立、大学は私立理系で下宿での通学　→ 2954.0万円

教育費を準備するための方法について

ここまでで教育費がどのくらい必要になるか知っていただけたと思います。必要額を知っただけでは不安は解消できないと思いますので、具体的に教育費を準備するための制度や方法をご紹介します。

教育費は大きな出費ですので、一度に用意することが難しいです。そのため、前もってコツコツと準備を進めておくことが大切です。今回ご紹介する制度や方法を組み合わせて無理のない計画を立てることで教育費の不安を解消できると思います。

教育費を準備する方法としては大きく分けて①自分で準備する、②公的制度を使う、の２つに分かれます。

教育費を自分で準備する方法

預貯金

最もメジャーな方法が預貯金です。メリットとしては元本割れなどのリスクが低く安全性が高いという点があります。一方でデメリットとしてはインフレに弱く、資金が目減りする可能性があります。
固定費などの生活費の見直しを行い、毎月の預貯金の額を増やすことが重要です。

投資信託で積立投資

近年は積立投資もメジャーになってます。メリットとしてはインフレに強く、資金が目減する可能性が低いですが、デメリットとして元本割れする可能性があり、安全性が低くなります。

積立投資は他の投資方法と比べると比較的安全な投資と言われておりますが、それは長期投資が前提となっております。そのため、まとまった教育費が必要になるまでに１０〜１５年程度時間がある場合は積立投資も良いですが、あまり時間がない場合はリスクが大きい方法です。

学資保険

教育資金を準備する方法として学資保険もあります。
私の考えとしては、学資保険は運用としては利回りが低く、保障としては生命保険より少ないということで、教育費を準備するという観点では預貯金や積立投資の方が良いと考えております。

教育費を準備するための制度

児童手当

児童手当は３歳未満の子供は月額15,000円、３歳〜高校卒業の子供は月額10,000円が支給される制度で、総額では子供１人当たり約230万円が支給されることになります。児童手当を子供の食費や生活費などに充てる方が多いようですが、児童手当を全て貯蓄に回すことで、教育費の一部を賄うことができます。全て国公立であれば教育費は約1,000万円が必要ですが、そのうちの20％を児童手当で賄えます。

奨学金

奨学金を借りることで教育費を準備するという方法もあります。大学へ進学する際に奨学金を借りる方も多く、私も借りておりました。奨学金には、返済の不要な給付型と返済が必要な貸与型があり、奨学金といえば、日本学生機構の貸与型が一般的にイメージされるものだと思います。給付型は親の年収などの条件を満たす必要があるので、奨学金を検討される場合は給付条件なども確認しておくのが良いです。日本学生機構の奨学金以外にも、各学校が用意している奨学金など、様々な奨学金制度がありますので、一度調べてみるのも良いでしょう。

ただし、貸与型の奨学金は借金でもありますので、将来返済ができるかについても考慮して、奨学金を借りるか検討する必要があります。

教育ローン

教育ローンは、奨学金とは異なり子供ではなく親が借りる教育ローンです。代表的なものだと日本政策金融公庫の教育ローンがあります。日本政策金融公庫の教育ローンでは子供1人当350万円を比較的低金利で借りることができます。奨学金よりは金利が高くなるので、奨学金を借りても教育費が不足しているという場合は教育ローンも検討の余地があると思います。

教育ローンも借金ですので、借りる際は十分に検討する必要があります。